「住宅ローン、結局どこが一番お得なの?」と悩んでいませんか。住宅ローンは人生最大の買い物に関わる重要な選択です。金利タイプ、返済期間、団体信用生命保険(団信)の内容など、比較すべきポイントが多く、どれを選べばいいか迷ってしまう方がほとんどです。
結論から言うと、住宅ローン選びの最重要ポイントは「金利タイプの選択」と「総返済額の比較」です。目先の金利の低さだけで判断すると、将来的に後悔するケースもあります。変動金利・固定金利・フラット35の特徴を理解したうえで、自分のライフプランに合った住宅ローンを選ぶことが大切です。
この記事では、主要銀行の住宅ローンを金利・団信・手数料で徹底比較し、金利タイプごとの選び方をわかりやすく解説します。マイホーム購入の第一歩として、ぜひ参考にしてください。

住宅ローンおすすめ比較一覧表【変動金利】
まずは変動金利で主要な住宅ローンを比較します。変動金利は金利が低い反面、将来的に金利が上がるリスクがある点を理解しておきましょう。
| 銀行名 | 変動金利 | 事務手数料 | 団信 | 繰上返済手数料 |
|---|---|---|---|---|
| 住信SBIネット銀行 | 0.298%〜 | 借入額の2.2% | 全疾病保障付き(無料) | 無料 |
| auじぶん銀行 | 0.319%〜 | 借入額の2.2% | がん50%保障付き(無料) | 無料 |
| PayPay銀行 | 0.315%〜 | 借入額の2.2% | 一般団信(無料) | 無料 |
| SBI新生銀行 | 0.42%〜 | 5.5万円(定額型) | 一般団信(無料) | 無料 |
| 三菱UFJ銀行 | 0.345%〜 | 借入額の2.2% | 一般団信(無料) | ネット無料 |
| りそな銀行 | 0.340%〜 | 借入額の2.2%+33,000円 | 一般団信(無料) | ネット無料 |
※金利は審査結果や借入条件により変動します。最新の金利は各銀行の公式サイトでご確認ください。
変動金利で選ぶなら、金利の低さに加えて「団信の充実度」で差がつきます。住信SBIネット銀行は全疾病保障が無料で付帯、auじぶん銀行はがん50%保障が無料で付帯しており、同じ低金利でも保障内容に大きな違いがあります。
住宅ローンおすすめ比較一覧表【固定金利・フラット35】
「将来の金利上昇が心配」「毎月の返済額を確定させたい」という方は、固定金利やフラット35が選択肢になります。
| 銀行名/商品名 | 固定10年 | 全期間固定/フラット35 | 事務手数料 |
|---|---|---|---|
| 住信SBIネット銀行(フラット35) | – | 1.46%〜 | 借入額の1.1% |
| ARUHI(フラット35) | – | 1.46%〜 | 借入額の2.2% |
| 三菱UFJ銀行 | 1.04%〜 | 1.75%〜 | 借入額の2.2% |
| りそな銀行 | 1.44%〜 | – | 借入額の2.2%+33,000円 |
| みずほ銀行 | 1.30%〜 | 1.63%〜 | 33,000円 |
※フラット35の金利は融資率や返済期間により異なります。
フラット35を選ぶなら、事務手数料の差にも注目してください。住信SBIネット銀行のフラット35は手数料が借入額の1.1%と、ARUHIの半額です。3,000万円の借入なら手数料の差は約33万円にもなります。

変動金利・固定金利・フラット35の違いを徹底解説
住宅ローンの金利タイプは大きく3つに分かれます。それぞれの特徴を理解して、自分に合ったタイプを選びましょう。
変動金利
変動金利は、市場の金利動向に応じて定期的に金利が見直されるタイプです。一般的に半年ごとに金利が見直されますが、返済額は5年ごとに変更されるルール(5年ルール)と、変更幅は前回の125%までに制限されるルール(125%ルール)があります。
メリット:
- 固定金利より金利が低い
- 金利が上がらなければ総返済額が最も少なくなる
- 繰上返済しやすい環境が整っている銀行が多い
デメリット:
- 将来の金利上昇リスクがある
- 毎月の返済額が確定しないため、長期の家計計画が立てにくい
- 金利が急上昇した場合、元金が減りにくくなる
固定金利(期間選択型)
一定期間(3年・5年・10年など)は金利が固定され、期間終了後に再度金利タイプを選び直すタイプです。「しばらくは返済額を固定したいが、ずっと固定にするほどの金利は払いたくない」という方に向いています。
メリット:
- 固定期間中は返済額が変わらず安心
- 全期間固定より金利が低い
デメリット:
- 固定期間終了後の金利が読めない
- 期間終了後に金利が大幅に上がるリスクがある
フラット35(全期間固定金利)
住宅金融支援機構と民間金融機関が提携して提供する、最長35年の全期間固定金利住宅ローンです。借入時に返済完了までの金利と返済額が確定するため、将来の家計計画が立てやすいのが最大のメリットです。
メリット:
- 返済額が完済まで変わらない安心感
- 金利上昇リスクがゼロ
- 審査基準が民間銀行より柔軟(自営業の方にも利用しやすい)
- 保証料が不要
デメリット:
- 変動金利より金利が高い
- 繰上返済の最低額が10万円から(窓口の場合100万円から)
- 住宅の技術基準を満たす必要がある

金利タイプ別おすすめ|こんな人にはこれ
| こんな方に | おすすめの金利タイプ | 理由 |
|---|---|---|
| 共働きで繰上返済を積極的にしたい | 変動金利 | 低金利のメリットを活かしつつ早期返済で金利リスクを軽減 |
| 子育て中で家計の見通しを安定させたい | 全期間固定/フラット35 | 返済額が変わらないので教育費の計画が立てやすい |
| 10年以内に借り換えや売却の可能性がある | 固定10年 | 固定期間中は安心、その後は状況に応じて対応 |
| 自営業・フリーランスで民間審査が不安 | フラット35 | 審査基準が柔軟で、自営業でも利用しやすい |
| 金利動向をこまめにチェックできる | 変動金利 | 金利上昇時に借り換えなどの対応ができる |
住宅ローンの選び方|5つの比較ポイント
1. 金利(表面金利と実質金利)
住宅ローンの金利比較で注意したいのが、「表面金利」と「実質金利」の違いです。表面金利とは銀行が提示する金利そのもの。実質金利とは、事務手数料や保証料などのコストを含めた実質的な金利のことです。
たとえば、金利0.3%・手数料が借入額の2.2%の銀行と、金利0.42%・手数料5.5万円の銀行を比較した場合、表面金利だけ見ると前者がお得に見えますが、手数料を含めると差が縮まります。3,000万円を35年で借りた場合、手数料66万円と5.5万円の差は約60万円にもなります。
2. 団体信用生命保険(団信)の内容
団信は、住宅ローンの契約者が死亡または高度障害になった場合にローン残高がゼロになる保険です。一般的な団信は無料で付帯されますが、がん保障や三大疾病保障などの特約は追加で金利が上乗せされる場合があります。
住信SBIネット銀行の「全疾病保障」やauじぶん銀行の「がん50%保障」は無料で付帯される点が大きな魅力です。金利が同じくらいなら、団信の保障内容が充実している銀行を選ぶのが賢い選択です。
3. 事務手数料・保証料
住宅ローンの初期費用として、事務手数料や保証料がかかります。ネット銀行では保証料無料・事務手数料は借入額の2.2%というパターンが一般的です。一方、メガバンクでは保証料が別途かかるケースもあります。
初期費用を抑えたいなら、事務手数料が定額型のSBI新生銀行(5.5万円)やみずほ銀行(33,000円)が候補になります。
4. 繰上返済の利便性
繰上返済がしやすいかどうかも重要なポイントです。ネット銀行は1円から手数料無料で繰上返済できるところが多く、こまめに繰上返済したい方に向いています。一方、メガバンクでは窓口での繰上返済に手数料がかかるケースがあります。

5. 審査の通りやすさ
住宅ローンの審査基準は銀行によって異なります。一般的に、メガバンクは審査が厳しめ、ネット銀行は中間、フラット35は比較的柔軟です。勤続年数が短い方や自営業の方は、複数の銀行に同時に申し込んで審査結果を比較するのがおすすめです。
住宅ローンの返済シミュレーション
借入額3,000万円・返済期間35年で、金利タイプごとの返済額を比較してみましょう。
| 金利タイプ | 金利 | 毎月の返済額 | 総返済額 | 利息総額 |
|---|---|---|---|---|
| 変動金利 | 0.3% | 約75,853円 | 約3,186万円 | 約186万円 |
| 固定10年 | 1.0% | 約84,685円 | 約3,557万円 | 約557万円 |
| フラット35 | 1.46% | 約90,829円 | 約3,815万円 | 約815万円 |
※変動金利は金利が変わらない前提での計算です。実際には金利変動により総返済額は変わります。
変動金利とフラット35の利息差は約629万円にもなります。ただし、これは変動金利がずっと0.3%のままだった場合の話です。金利が上昇すればこの差は縮まり、逆転する可能性もあります。変動金利を選ぶ場合は、金利上昇に備えた資金的な余裕が必要です。
住宅ローン申込みの流れ
ステップ1:事前審査(仮審査)
物件が決まったら、まず事前審査に申し込みます。ネット銀行なら最短即日〜数日で結果が出ます。この段階では正式な契約ではないので、複数の銀行に同時申込みして条件を比較するのがおすすめです。
ステップ2:本審査
事前審査に通ったら、本審査に進みます。本審査では源泉徴収票、住民票、売買契約書などの書類提出が必要です。審査期間は1〜3週間程度です。
ステップ3:契約・融資実行
本審査に通れば、金銭消費貸借契約(ローン契約)を結びます。最近はネット銀行を中心に電子契約に対応しているところも増えており、来店不要で手続きが完了することもあります。

住宅ローンでよくある失敗パターンと対策
| 失敗パターン | 原因 | 対策 |
|---|---|---|
| 変動金利で借りて金利上昇で返済が苦しくなった | 金利上昇リスクを考慮していなかった | 金利が1〜2%上がっても返済できるか事前にシミュレーション |
| 借入額が多すぎて家計が圧迫された | 「借りられる額」と「返せる額」を混同した | 年収の25%以内に返済額を抑える |
| 諸費用を考慮せず予算オーバーになった | 物件価格だけで判断した | 物件価格の5〜10%の諸費用を見込んでおく |
| 団信の内容を確認せず病気で返済に困った | 一般団信しか加入していなかった | がん保障や三大疾病保障の付帯を検討する |
特に注意したいのが「借りられる額」と「返せる額」の違いです。銀行の審査で承認される金額は、必ずしも無理なく返済できる金額とは限りません。毎月の返済額は手取り月収の25%以内に抑えるのが一般的な目安です。
住宅ローン控除(減税)の活用
住宅ローンを組んだ方は、住宅ローン控除(住宅借入金等特別控除)を利用して所得税・住民税の控除を受けられます。控除額はローン残高の0.7%で、控除期間は最長13年間です。
たとえば、ローン残高が3,000万円の場合、その0.7%にあたる21万円が所得税から控除されます。13年間で最大約273万円の控除を受けられる計算です。住宅ローン控除を受けるには、初年度は確定申告が必要ですが、2年目以降は年末調整で手続きできます。
住宅ローン控除の詳しい要件は国税庁の公式サイトで確認できます。
よくある質問(FAQ)
Q. 変動金利と固定金利、どっちがお得ですか?
A. 現時点の金利水準だけで言えば変動金利のほうが低いですが、将来の金利動向は誰にも予測できません。「金利が上がっても余裕をもって返済できる」なら変動金利、「返済額を確定させて安心したい」なら固定金利がおすすめです。
Q. 頭金はいくら必要ですか?
A. 最近は頭金ゼロ(フルローン)で購入する方も多いですが、物件価格の10〜20%程度の頭金を用意すると金利優遇を受けられるケースがあります。フラット35では融資率9割以下のほうが金利が低くなります。
Q. ネット銀行と対面の銀行、どっちがいいですか?
A. 金利の低さならネット銀行が有利です。一方、対面でじっくり相談したい方や、手続きに不安がある方はメガバンクや地方銀行が安心です。ネット銀行でもチャットや電話での相談に対応しているところは多いので、サポート体制を確認してみてください。
Q. 住宅ローンの審査で落ちることはありますか?
A. あります。年収に対して借入額が大きすぎる場合、他に借入がある場合、信用情報に問題がある場合などが主な理由です。一つの銀行で落ちても他の銀行で通ることはあるので、複数の銀行に申し込むことをおすすめします。
Q. 借り換えはいつすべきですか?
A. 一般的に「金利差0.5%以上」「残高1,000万円以上」「残期間10年以上」の3条件を満たす場合、借り換えのメリットが出やすいと言われています。ただし、借り換えにも数十万円の手数料がかかるので、シミュレーションして判断してください。

まとめ:住宅ローンは「総合力」で選ぶ
- 変動金利は低金利だが将来の金利上昇リスクあり
- 固定金利・フラット35は返済額が確定して安心
- 金利だけでなく団信・事務手数料・繰上返済の利便性もチェック
- 団信の充実度なら住信SBIネット銀行(全疾病保障無料)やauじぶん銀行(がん50%保障無料)が優秀
- 事前審査は複数の銀行に同時申込みして条件を比較するのが基本
- 毎月の返済額は手取り月収の25%以内に抑える
- 住宅ローン控除を活用すれば最大で数百万円の税金が戻る
住宅ローンは数千万円・数十年という大きな契約です。「なんとなく」で選ぶのではなく、金利タイプの特性を理解し、複数の銀行を比較したうえで、自分のライフプランに合った住宅ローンを選んでください。少しの金利差が数百万円の差になる世界ですから、比較検討に時間をかけることは決して無駄ではありません。

住宅ローンの基礎知識は住宅金融支援機構の公式サイトで学べます。金利動向やローン選びのポイントは全国銀行協会の情報も参考になります。住宅購入に関する税制優遇については国土交通省の住宅ローン減税ページをご覧ください。
※この記事の金利情報は執筆時点のものです。最新の金利は各金融機関の公式サイトでご確認ください。住宅ローンの選択は個人の状況により最適解が異なりますので、必要に応じてファイナンシャルプランナーにご相談ください。


